高所からの墜落は、作業者にとって最も重大な労働災害の一つで、死亡につながることもあります。そのため、作業者の安全を確保するには、高所作業に適用される法規を守り、適切な予防措置を講じることが不可欠です。
では、高所作業とは具体的に何でしょうか。どの作業が該当し、どの作業が対象外なのでしょうか。また、適用される法規と、作業者の健康を守るために使う装備は何でしょうか。この記事では、高所作業の定義、義務、予防対策を解説します。
目次
- 高所作業の定義
- 高所作業に該当する作業
- 高所作業の規定の対象外となる作業
- 高所作業に適用される法規
- 高所作業の事故を防ぐ装備
高所作業の定義
高所作業とは、安定した面を基準として墜落するおそれのある、2 mを超える高さでの作業を指します。この定義は、イタリア立法令81/2008の第107条に定められています。同法令は労働安全衛生統一法とも呼ばれます。
高所作業の定義を理解するには、安定した面とは何かを確認する必要があります。法規に明示的な定義はありませんが、実務上は、重力で支持状態が変わらない面、例えば地面や建物の床を指します。一方、組み立て中の足場は仮設構造物であり、安定した面とは見なせません。そのため、組み立て作業者は高所作業のリスクにさらされます。
高所作業に該当する作業
具体的に、どのような作業が高所作業に該当するのでしょうか。イタリアの労働安全衛生統一法第105条では、次のような作業が対象となります。
- 足場、はしご、屋根で行う作業
- 解体・撤去作業
- 電線の設置・保守作業
- 深さ2 mを超える掘削作業
- 建設・土木工事におけるプレハブ部材の組み立てと解体
- 枝払い・森林整備
- 岩壁の安全対策工事
高所作業の規定の対象外となる作業
一方で、法規は適用対象外となる作業も挙げています。
- 鉱物資源の探査、調査、採掘
- イタリア国内、領海、大陸棚その他の海底区域における液体・気体炭化水素の探査、調査、採取、貯蔵
- 海上で行う作業
高所作業に適用される法規
これらの高所作業には、特定の規定が適用されます。その目的は労働災害の防止で、根拠となるのはイタリア立法令81/2008の第IV編です。とりわけ、義務が使用者に課されます。例えば、次のとおりです。
- 作業者に適切な個人用保護具と教育訓練を提供する
- 作業者が個人用保護具を正しく使っていることを確認する
- 気象条件が作業者の安全を損なわない場合にのみ高所作業を行う
同時に、作業者にも義務があります。
- 使用者の指示に従って作業する
- 個人用保護具を正しく使う
- 使用者が実施する教育訓練を受ける
高所作業の事故を防ぐ装備
事故防止に使う装備は多岐にわたり、いくつかの方法で分類できます。主な分類は次のとおりです。
- 集団的保護：金属製足場、手すり、安全ネットなど、リスクを発生源で取り除くための措置です。
- 個人用保護：集団的保護でリスクを取り除ききれない場合に使う個人用保護具（PPE）です。ヘルメット、ハーネス、アンカー装置などがあります。
高所作業者が使用できる個人用保護具には、エアバッグもあります。D-Air LabのWorkAirは、スマートウェアの技術を作業現場に応用した製品です。その技術はDaineseの知見をもとにしています。量産化され、個人用保護具として認証された初のエアバッグシリーズで、軽さ、快適さ、身体へのフィット感を保ちながら、保護する対象は、背中や胸部とその重要臓器です。詳しくはお問い合わせください。
